« 2009年9月 | トップページ | 2009年11月 »

2009年10月28日

聖オバマは11月の訪日で日本の辛辣なる者を癒せるだろうか?

ロバート・ゲーツ国防長官は東京で日本民主党新政権の辛辣なる者と沖縄米軍基地、北朝鮮の脅威、アフガン戦争での日本の貢献について会談した。

今年の夏に日本の有権者が民主党のバラク・オバマ大統領が掲げるHope of the Change に触発されて自国の民主党を勝利させて50年にわたる保守的な自民党支配を終わらせたことからすると、それは皮肉である。しかしオバマ政権は太平洋の向こう側の同じ民主党が突きつける「辛辣な」発言に直面している。鳩山政権は「対等な日米関係」の名のもとにアフガニスタンとパキスタンで戦う多国籍軍への積極的な協力をしない旨を表明した。新内閣はインド洋での多国籍軍への給油継続を拒否した。日本民主党政権はブッシュ政権が自民党内閣との間で合意に達した沖縄基地協定さえ白紙に戻すと宣言した。鳩山由紀夫首相が東アジア共同体の設立を主張している現状では、アメリカ側は上記の拒絶を問題視している。

日本のリベラル派と左翼は超大国としてのアメリカの役割と自由諸国民の同盟に批判的だが、プラハとカイロでの有名な自虐演説は大歓迎している。8月6日の原爆投下の日の式典で社民党出身の秋葉忠利広島市長は「オバマジョリティー」という造語でバラク・オバマ氏の非核化演説への全面的な支持を表明した。現在、社民党は日本民主党主導の連立内閣の一員である。極左で最も反米的な政治家である志位和夫共産党委員長までもがオバマ氏のプラハ演説を絶賛したが、その彼もアフガン戦争のための給油には強く反対している。これは非核化でのオバマ氏への礼賛と矛盾する。

ワシントン・ポストは2009年10月22日の“U.S. pressures Japan on military package”という記事で深刻な懸念を述べている。

アメリカ政府がパキスタン、アフガにスタン、イラク、イラン、北朝鮮、中国といった問題を抱えている中で、アジアで最も緊密な同盟国とまで問題を抱えてしまえば事態はこれまで以上に複雑になってしまう。

ある国務省高官はアメリカのアジア外交で日本が揺るぎない同盟国だと考えることに慣れきっていたと語っている。もはやそれは当てはまらないとその高官は述べ。「今や最大の問題は中国ではなく日本だ」とまで言っている。

ゲーツ長官は日本の北澤俊美防衛相に自民党政権との間で達した合意を遵守するようにと要求した。アメリカと日本民主党政権との緊張は高まっている。オバマ大統領は11月の訪日で日本との関係を癒すことができるのだろうか?ジョセフ・バイデン氏の訪欧に見られるように、オバマ政権には役割分担があるのかも知れない。バイデン副大統領は7月のウクライナとグルジアへの訪問と今月のポーランドとチェコへの訪問でロシアに対する宥和への懸念を宥めている。日本に対してはゲーツ長官がアメリカの国益を強く押し、オバマ大統領が自らに人気を利用して太平洋の両側での緊張を癒すのかも知れない。

しかし私はロンドン・スクール・オブ・エコノミックスでフェローのアルテミー・カリノフスキー氏による「最終的にオバマ政権は内政でもそうであったように誰とでもうまくやれることは不可能だと悟ったのではなかろうか」という発言を引用したい(”The Man For The Job In 'New Europe'?”; National Journal Blog; October 20, 2009)。

大統領選挙からというもの、All Hail the Messiah 保守派論客のグレン・ベック氏によるオバマ人気への風刺歌)現象は欧米のみならず日本でも広まっていた。しかしオバマ氏も超大国の指導者に相応しい行動をすべき時期である。合衆国大統領は映画スターではない。好かれようとも嫌われようとも、自由諸国民の重要な利益を押し通さねばならない。大統領は今年の6月にロシアで見せたような宥和姿勢を日本民主党に対して見せてはならない。オバマ大統領は日本民主党政権に厳しい警告メッセージを送って日本での危険なアジア主義に歯止めをかけるべきである。さもないと日本は第二次世界大戦中の大東亜共栄圏の過ちを繰り返しかねない。絶対に反対である!日本は西欧先進民主主義同盟の中核であるべきである。日本国民は明治維新以来の進歩的な精神を決して忘れてはならない。

バラク・オバマ大統領は大胆に振る舞うべきで、日米関係の離間を謀る日本のリベラル派や左翼の機嫌などとらずともよい。全ての者を癒そうなどと考えずに、「我々の味方か敵か」の観点から自由諸国民の団結を強めて欲しい。

注:この記事の表題及び本文中の「辛辣なる者」とはAll Hail the Messiahの歌詞にあるbitter onesのこと。なお、英語版では聖オバマをこの歌詞にあるLord Barryとしている。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2009年10月21日

アメリカの対テロ政策に危険信号

テロリスト団体が新しい戦闘要員募集ネットワークを築き上げ、アメリカ主導の多国籍軍と戦うためにアル・カイダとタリバンへ入隊するアメリカ人とヨーロッパ人が増加しているという驚くべき報道が流れた。つい最近までほとんどの闘員は自発的に参加する志願兵がはるばるアフガニスタンとパキスタンへやって来ていた。しかし今ではアル・カイダ自身で戦闘要員募集に当たる人員がヨーロッパに常駐してジハード戦士を募っている。

アナリスト達はCIAによるタリバンとアル・カイダの幹部殺害工作とNATO軍によるミサイル攻撃は概ね効果を挙げているが、テロリスト達が再びパキスタンへ拠点を移せる限りはこうした対処法も完全ではないと言う(“Flow of terrorist recruits increasing”; Washington Post; October 19, 2009)。

この新聞記事で述べられたような脅威に対処するためには、テロリストと疑われる人達への監視を強める必要がある。しかし大西洋の両側でリベラル派はブッシュ政権期の電話盗聴を非難している。しかし事は再考を要する。テロリスト達は自由な市民達に対して自らのジハードを行なうために新しい方法を見出している。我々自由諸国民は戦争の最中にある。ワシントン・ポストのこの記事をしっかり読んで、テロリスト達がどれほど壊滅的な脅威を国際社会に突きつけているか理解すべきである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2009年10月16日

オバマ大統領の安全保障政策での能力を疑問視する声の高まり

この直前の記事で述べたように、バラク・オバマ大統領は潜在的な敵対勢力への生温い外交政策とアメリカの支持を切実に求める同盟国への非情な態度によって厳しい批判にさらされている。オスロの委員会からのノーベル平和賞の授与によってオバマ氏の外交政策への批判は高まっている。

ユーラシア研究センターグローバル地政学ネットが運営するGlobal Geopolitics News and Analysisというブログでは、オバマ大統領の外交政策に対する保守派とネオコンの攻撃が取り上げられている。ウィリアム・クリストル氏はディック・チェイニー前副大統領の娘であるエリザベス・チェイニー氏と共にキープ・アメリカ・セーフという団体を立ち上げ、「アメリカが同盟国に信頼され、敵対勢力から恐れ敬われれば世界はより安全になる」との主張を掲げている。クリストル氏によると、リベラル派は対テロ戦争を縮小させるために数十団体を設立して数百万ドルを注ぎ込んでいるので、強いアメリカによる世界平和を模索する指導者達を支援することが重要不可欠になっている。またクリストル氏はロバート・ケーガン氏と最近になって共同設立した外交政策イニシアチブを通じてロシア、アフガニスタン、中央ヨーロッパに関してアメリカの立場を強く押すようにオバマ氏に訴えかけている。さらにチャールズ・クローサマー氏はオバマ政権の外交政策をアメリカの縮小の実行と批判している(”U.S.: Foreign Policy Hawks Launch New Campaign against Obama”; Global Geopolitics News and Analysis; October 13, 2009)。

タカ派の反撃だけが問題ではない。アフガニスタン戦争ではマクリスタル・アセスメントの理解でオバマ大統領は自らの党をまとめきれないのに対して、共和党は増派の要求で一致団結している。民主党ではダイアン・ファインスタイン上院議員が大統領にマクリスタル報告書の受諾を要求しているのに対してカール・レビン上院議員は増派など不要でアメリカ兵の死傷者数を増大させるだけだと言う(“44 The Obama Presidency: Sunday Talkies: Democrats Unsure, GOP United on Troop Levels”; Washington Post; October 11, 2009)。

アメリカの民主党が分裂している最中にイギリスのゴードン・ブラウン首相は最近になって500人の追加派兵を決定した。ジョン・ハットン元国防相はこの決断さえもっと早くなされるべきだったと批判している。ハットン氏は今年の6月にヘルマンド州とカンダハル州への英軍の増派をブラウン氏に却下されて国防相を辞任している(Gordon Brown 'should have sent more Afghan troops six months ago'”; Daily Telegraph; 14 October 2009)。オバマ大統領がマクリスタル大将の提言を受け入れることを躊躇するなら、アメリカの最も緊密な同盟国が兵員追加派遣をする中で自らの立場を悪くしてしまうだろう。

アフガニスタンをめぐる民主党の分裂は、ワシントンでも国際舞台でも大統領の指導力を低下させるだろう。

大統領選挙からというもの、私は外交政策と最高司令官の資質に関してバラク・オバマ氏に対して疑問を呈し続けてきた。大統領は自らの党内でアフガニスタンに関する共通の見解に達することができないままである。ポーランドとチェコに対する態度は弱者切り捨てに他ならない。選挙の頃からメディアはオバマ氏を黒いケネディと称賛し続けてきた。今や大統領は黒いカーターと言う方が妥当なようだ。バラク・オバマ大統領がノーベル平和賞を受賞したのが世界の運営能力を試される最も厳しい時期だというのは、何とも皮肉である。甘く中身のない演説では大統領が世界を指導する準備ができているという証しにはならない。

| | コメント (2) | トラックバック (0)

2009年10月10日

ノーベル平和賞受賞のオバマ大統領の対ポーランド・チェコ政策に異議を唱える公開書簡

ポーランドとチェコからミサイル防衛システムを撤退させるというバラク・オバマ大統領の決断は、東ヨーロッパ諸国民とワシントンの外交政策形成者達の間に懸念を呼び起こした。オバマ大統領はロシアにビジネスライクなアプローチをして自らの信ずる核のない世界の実現に向けて邁進しようとしているのかも知れない。しかし、私はこのことがアメリアと東ヨーロッパ諸国の関係にも、ウクライナとグルジアに代表される旧ソ連諸国との関係にも悪影響を及ぼすと信じている。

特にポーランドとチェコは旧共産圏へのアメリカの関与の成功を誇示する王冠の宝石である。両国は市場経済と自由民主主義への移行の成功例である。自由市場主義者の中には市場経済と民主主義は表裏一体だと無邪気に信じ込む者もいる。現実を見ると、これは真実ではない。当ブログで私はロシアと中国での権威主義的な資本主義について述べ続けている。それどころか、社会経済的な格差の拡大によって両国では反欧米のカルト・ナショナリズムが台頭している。

親欧米のウクライナでさえEUに加盟するための政治および経済体制の透明性を充分に高められないでいる(“Is Ukraine fit for the EU?: The Brussels-brokered loan offer may encourage Kiev to clean up its corrupt gas sector”; Wall Street Journal; August 24, 2009)。

これら資本主義と民主主義への移行に伴う問題に鑑みれば、ポーランドとチェコは西側の自由主義の成功と勝利を誇示する重要なショー・ケースである。そうだからこそ、私はアメリカとNATOの主要同盟国であるイギリス、フランス、ドイツが権威主義的な大国からポーランドとチェコを守る意志を誇示するべきだと強く主張する。歴史的に見て、ポーランドとチェコは西側民主主義の最前線である。第二次世界大戦の導火線となったのは、アドルフ・ヒトラーによる両国への侵略である。

これらの懸念から、外交政策イニシアチブ(FPI)とヨーロッパ政策分析センター(CEPA)は共同の公開書簡をオバマ大統領に送り、東ヨーロッパと中央ヨーロッパへの関与を強めるとともにロシアの圧力に屈しないように要求を突きつけた。公開書簡の署名人にはFPIのロバート・ケーガン氏とウィリアム・クリストル氏の他にCEPAのA・ウェス・ミッチェル氏らを含めたアメリカを代表する外交政策の専門家達が名を連ねている。

実際に以前の記事でも述べたようにロシアのタカ派はオバマ氏がミサイル防衛撤退を表明してから勢いを強めている。またオバマ氏がウクライナとグルジアをめぐってロシアへの刺激を躊躇しているので、ロシア・トゥデーはアメリカが弱いかのように報道している。さらに元イラク戦士のピート・ヘグセス陸軍大尉は、そうした挑戦を世界の安全保障への脅威だと見なしている

公開書簡ではポーランドとチェコが世界各地での反米左翼の激しい批判を振り切ってイラクとアフガニスタンの戦争を支持していることが強調されている。また、ポーランドとチェコでのミサイル防衛施設の建設計画は、アメリカが引き続き新しいヨーロッパを支援してゆくという明快なメッセージになるとも主張されている。

プラハの市民はオバマ大統領の訪問に誠心誠意の歓迎の意を示した。大統領は安全保障の傘を引っ込めてチェコを裏切るのだろうか?イギリスのマーガレット・サッチャー卿の外交政策スタッフを歴任したナイル・ガーディナー氏の発言を私が引用したように、バラク・オバマ氏はアメリカの正義に自信が持てないのだろうか?二つの問いかけが正しいなら、大統領はとても世界平和の偶像にはなり得ない。ポーランドとチェコはアメリカの支援を渇望している。必要な時の友は真の友である。これをしっかり銘記してくださいオバマ大統領!重ね重ね、公開書簡への留意を訴えたい。ポーランドとチェコを犠牲にしたノーベル平和賞など間違っても認める気はない。

| | コメント (0) | トラックバック (1)

2009年10月 6日

日本外交は民主党政権でどうなるか

民主党が地滑り的な勝利を収めてからというもの、日本のメディアはアメリカと世界各地のリベラル・メディアがオバマ・フィーバーに沸きかえったように、チェンジを過熱報道している。就任からほどなくして鳩山由紀夫首相は国連総会とG20経済回避に出席するためにニューヨークとピッツバーグを訪問した。日本の世論が新しく民主党から選出された鳩山首相に対して “All Hail the Messiah”先の大統領選挙でアメリカの保守派論客のグレン・ベック氏がロッキーⅣの場面で流れたソ連国家の替え歌でメディアの間でのオバマ氏の異常な人気を風刺したもの。反オバマ派の有権者の間で爆発的なヒットとなった。)のムードであったので、そのような賞賛の喧騒から離れるためにも日本民主党政権についての記事は投稿しなかった。

実際に西側の主要同盟諸国の関心は、鳩山氏のデビューと国連総会で首相自身が掲げた二酸化炭素排出量25%削減という大々的な目標よりもイランとアフガニスタンに向けられていた。

しかしそろそろ鳩山氏の下で日本の外交がどうなるかを議論してもよい時期である。首相の訪米を前に、カーネギー国際平和財団のダグラス・パール副所長は9月16日にインタビューに応じ、その様子が以下のビデオで観られる。パール氏はレーガン政権とブッシュ・シニア政権で東アジアの専門家として国家安全保障委員会に籍を置いた。

パール氏は基本的に民主党政権下でも日本の外交政策に大きな変化はないと見ている。また新政権の登場を自民党の一党支配から真の二大政党民主主義への第一歩だとして肯定的に論評している。しかし鳩山氏が政策形成過程を官僚主導から内閣主導に向けて大胆に改革しようとしているので、官僚との間の意思疎通では難題に直面するだろうと述べている。

新しい政策形成過程に関しては9月29日に行なわれたACCJのフォーラムでもアメリカのロビイスト達が同様のことを述べていた。ダグラス・パール氏とは違って、在京のロビイスト達が日本の民主主義については言及しなかった。これは下手に日本の内政に口を出してアメリカのビジネス権益に対する反感を刺激したくないという理由もあるのかも知れない。以前の記事(およびを参照)でも述べたように、ワシントンのシンクタンクの研究者達はしがらみにとらわれずに大胆な発言ができる立場にある。

それではインタビューを振り返りたい。経済に関してパール氏は民主党が小泉改革の下での郵政民営化を逆転させることはあり得ないと指摘する。まさにその通りで、というのも日本の指導者も一般市民もその改革が何物かを理解していないように私には思えるからである。

鳩山氏の親アジア的な態度はアジア近隣諸国に肯定的に受け止められているが、パール氏は日本と近隣諸国の関係に基本的な変化はないと見ている。領土問題、東シナ海、歴史認識といった双方が合意に達するには難しい課題を抱えているためである。私はさらに、日本と中国がアジア共通の家に共存するなど、ロシアがEUやNATOのような西側民主主義クラブに加入することと同じくらいに考えられないことを強調したい。

日米関係は日本がパックス・アメリカーナの下でポスト・モダンの平和を喜んで受け入れている現状では大きな変化はないだろう。しかしパール氏は民主党の政治家達は自分達が経験不足であっても官僚の助言に従おうとしていないのは、新内閣が官僚支配の打破を掲げているからだと述べている。アメリカ側は政策のやりとりのうえでどこに接触を試みればよいか探り当てることが難しくなるだろう。きわめて重要なことに、パール氏はオバマ政権は日本にアフガニスタンでの作戦のための給油継続を強要することはないと述べている。むしろ、オバマ氏は日本がアフガニスタンの市民生活への支援などの代替策を出せば受け入れるだろうとも言う。

上記の分析に加えて、ダグラス・パール氏は日本に対して死活的に重要な助言をしている。日本のメディアは鳩山氏に注目しすぎているが、オバマ氏も日米関係に重要な鍵を握る一人である。バラク・オバマ氏は冷静沈着でビジネスライクなので、指導者同士の人間関係が重要な役割を果たすことは考えにくい。またオバマ氏が世界を「アメリカの敵か味方か」という観点から見ることはない。

パール氏の提言は正しいと思われる。ポーランドとチェコからのミサイル防衛システムの撤退に見られるように、オバマ大統領はアメリカに対する忠誠を重視していない。よって鳩山首相は多国籍軍への給油に代わる案を出す必要がある。また、首相が本気で官僚と政治家の関係を再構築しようと言うなら、政策形成の道筋を明快でわかりやすいものに再建する必要がある。そうしないとアメリカの交渉者達は自分達の案件を日本の誰に持ち込むべきかがわからず、悩まされることになる。冷静沈着でビジネスライクな大統領はそんな日本を辛抱してくれないかも知れない。鳩山首相、このことに留意して下さい。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

« 2009年9月 | トップページ | 2009年11月 »